障害を持っている方の雇用数は近年、増加傾向にあります。
国のサポート体制もどんどん充実されていますが、それでも障害者の方の就職はまだまだ厳しいのが現状です。
そこで今回は、一般枠、障害者枠それぞれの雇用のメリット・デメリットについてまとめてみました。
目次
障害者雇用でのメリット・デメリットは…?

障害者雇用でのメリット
障害に配慮のある環境で働くことができる
障害者雇用促進法では、障害のある人に対して、給料を下げる、実習や研修をしないなどといった差別を禁止しています。
また、個々の障害に対して、配慮を求めます。
例えば、
- 仕事がしやすいように作業する場所、道具などに工夫をする。
- 休憩の際に、体調や通院に配慮する。
など。
障害者雇用促進法とは、障害のある方も就職できるように環境を整え、自立できるように支援するものです。
次回詳しく説明します!

就職がしやすい
一般雇用枠での応募になると、どうしても障害を持っていない人との競争になってしまうため、障害特性上、不利になってしまいます。
そのため、障害者雇用枠のほうが就職しやすいと言えます。
障害者雇用でのデメリット
求人数が少ない
一般求人に比べ、障害者枠の求人数は少なくなります。
そのため、希望の職種が見つからないといったことも。
また、希望の職種はあっても、比較的簡単な作業を任されることが多く、仕事の領域が狭いことがあります。
もっと深く仕事に関わりたいという人は、一般雇用で応募するようです。
一般雇用でのメリット・デメリットは…?

一般雇用でのメリット
多くの企業から選ぶことが出来る
障害者枠に比べ職種が広くあり、専門職もあります。
会社の規模も様々で、数ある会社の中から選ぶことができます。
また、経験を積んでいけば昇給、昇格もあり、やりがいを感じることができます。
一般雇用でのデメリット
ストレスが溜まりやすい
一般雇用の場合、障害を伝えずに就職しているため、当然ながら企業側も本人の障害を把握していません。
そのため、障害を持っていない他の社員と同等な対応、同等な成果が求められます。
コミュニケーションがニガテ、仕事を順序立ててこなすことがニガテな人などはストレスが溜まり仕事が辛くなってしまうかもしれません。
特に、中小企業だと、一人で様々な業務を担当することがあったり、体調を崩しても休みがとりにくいことがあります。
一般雇用の場合は中小企業よりも、大企業のほうが比較的安定していて働きやすくあります。
ただ、大企業のため入社も難しいということが言えます。
まとめ
障害者雇用でも、一般雇用でもそれぞれメリット・デメリットがあります。
優先するものは人によって違うと思いますが、無理なく続けられる仕事を見つけられるといいと思います。
給料がいいからと無理をして身体を崩してしまっては意味がないですよね。
じっくりと、自分にあった仕事・働き方を考えてみましょう。